技術者不足のデータ
技術者不足は様々な報告書で報告されていますが、具体的にどのような報告があるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。
IT人材需給に関する調査2019（経済産業省）
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IT人材は、2018年に約22 万人不足し、今後更に不足する見込みであると試算しています。
また、ICT人材に求められるスキルも変化しており、セキュリティなどの高度なICTスキルや、デザイン思考やアジャイル開発のスキルなどが重要となっています。
そのため、ICT人材の量だけではなく、質の面でも不足していると言われています。
DX白書2021（独立行政法人情報処理推進機構）
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第3部デジタル時代の人材によると、事業戦略上の変革を担う人材の「量」と「質」の調査について、
①「大幅に不足」、「やや不足」と回答している割合は、日本企業では約76%、米国企業では約43%でした。
②「過不足はない」と回答した割合は、日本企業では「量」が約16%、「質」が約15%、米国企業では「量」が約44%、「質」が約47%でした。
これらのことから、日米の人材の充足感は大きな開きがあり、日本企業では、量と質の両面で人材が不足していることがわかります。
製造基盤白書（ものづくり白書）2020（経済産業省）
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第2章ものづくり人材の確保と育成によると、ものづくり企業が直面している経営課題は、
①大企業では、価格競争の激化（43%）、人手不足（42%）、人材育成・能力開発が進まない（41%）
②中小企業では、人材育成・能力開発が進まない（43%）、人手不足（43%）、原材料費や経費の増大（32%）
となっています。
大企業、中小企業問わず、人手不足が経営課題であることは間違いありません。
人材確保の事例集
中小企業・小規模事業者の人手不足への対応事例集（中小企業庁）
