技術士キーワード一覧（電気電子部門）

・系統連系

・送電線の増容量対策

・電力貯蔵技術

・電力の安定供給

・超電導リニア中央新幹線

・超電導技術

令和５年度

・可変速揚水発電システム

・電力系統の周波数維持

・高電圧送電、変電機器の絶縁媒体

・水トリー劣化

・配電系統における電圧制御

・マイクログリッド

・再生可能電源のリパワリング（リニューアル）

・スマート保安

・送電可能量拡大

令和４年度

・潮流、逆潮流

・変電所設備の経年劣化による設備の更新計画

・稼働率予測

・特別高圧供給工事

・SDGs（17の持続可能な開発目標）

・電力流通分野の環境保全（環境負荷低減、環境調和、省資源など）

・クリーンエネルギー

・電力システムの高効率化

令和３年度

・電力貯蔵装置・技術、蓄電池

・変圧器

・励磁突入電流

・コロナ放電

・コロナ騒音対策

・電気機器の接地

・非常用発電機

・風荷重

・送電鉄塔

・IoT

・電気自動車（EV）

令和２年度

・水力発電

・風力発電

・多端子直流送電技術

・油入変圧器

・油中ガス分析

・配電系統における高調波

・着床式洋上風力発電

・電力貯蔵装置

・電力の需給バランス

・ICT技術

・人口減少

・卒FIT太陽光

・電力システム改革

・地産地消

・分散型エネルギーシステム

令和元年度

・バーチャルパワープラント

・高速度再閉路方式

・配電の無電柱化

・直流送電

・他励式変換器、自励式変換器

・水力発電所

・配電用変電所

・電磁環境問題

・電力システムのレジリエンス

平成３０年度以前（旧試験制度）

・電力系統用蓄電池

・自動電圧調整器（SVR）

・サイリスタ型自動電圧調整器（TVR）

・自励式静止型無効電力補償装置（自励式SVC）

・送電系統の接地方式

・地熱発電

・雷害対策技術

・災害に強いまちづくり

・近未来の電力系統技術

・発電機の冷却方式

・電力系統の周波数調整

・メガソーラー

・電力流通設備に影響を与える自然災害

・電力設備の保全

・大型変圧器の内部事故

・保護継電器

・石炭ガス化複合発電（IGCC）

・誘導障害

・がいし

・電源ベストミックス

・常時電圧変動、瞬時電圧変動

・短絡容量

・太陽電池の種類

・電力系統の定態安定度、過渡安定度

・燃料電池

・電力系統の電圧不安定現象

・等増分燃料費則

・電力量不足確率

・減速材

・自己励磁減少

・電線の振動

・フラッシュオーバー、逆フラッシュオーバー

・電力系統のセキュリティコントロール

・速度垂下特性

・LHV基準

・GIL（管路気中送電）

・IGFC

・マーレーループ法

・電圧制御装置

・内雷

・単独運転検出

・周波数バイアス連系線電力制御

・電力系統におけるループ系統と放射状系統

・マイクロガスタービン

・スマートグリッド

電気応用

令和６年度

・温度センサ

・サーミスタ

・3相インバータ

・空間電圧ベクトル変調

・ポリマがいし

・磁器がいし

・圧電効果、圧電材料

・無人搬送車（AGV）

・非電化の鉄道線区

・交流モータ（可変速運転、速度制御、トルク制御など）

・インバータ

・脱炭素

・空調

・照明

令和５年度

・インホイールモータ車

・気動車及びディーゼル機関車の動力伝達方式

・超伝導電磁石

・有機ELディスプレイ

・変圧器の絶縁油

・無人航空機（ドローン）

・物流

・タスク照明、アンビエント照明

令和４年度

・電磁調理器（IH調理器）

・LiDAR

・各種エネルギー（熱エネルギー、電気エネルギーetc）

・パワーエレクトロニクス用コンデンサ

・電鉄自動運転

・逆走防止システム

・密閉型開閉装置（スイッチギア）

・発電機、電動機

・ITS（高度道路交通システム）

令和３年度

・電鉄における地上設備の簡素化

・照明（白熱電球、LED、有機EL etc）

・東日本大震災

・廃熱利用

・コージェネレーション

・エネルギーネットワーク

令和２年度

・静電気

・IGBT

・バイポーラトランジスタ

・MOSFET

・直流き電システム

・電力貯蔵技術、蓄電池

・照明用白色LED

・変圧器

・励磁突入電流

・電気設備の維持・管理・更新

・BCP

・モビリティ（小型電動モビリティ、電動アシスト自転車、電動車いす）

令和元年度

・コンバータ、インバータ

・電気鉄道のき電方式

・データセンター

・ハイブリッド自動車

・車載蓄電池システム

・国際エネルギー機関（IEA)

・用途別消費電力量

・電動機単体の低損失化

・駆動制御技術の高度化

・地球温暖化

・超電導

平成３０年度以前（旧試験制度）

・ベクトル制御、V/F制御

・省エネルギー化

・電気鉄道における信号システム（閉そく、鎖錠、連動）

・電気設備の保守・管理・維持

・架空電車線設備の耐震設計

・磁性材料

・防災拠点

・雷サージ保護

・内熱機関

・エレクトロニクス機器

・メンテナンスフリー

・永久磁石モータ

・レアアース

・電磁現象の解析方法

・チョッパ回路

・雷による過電圧

・電気二重層キャパシタ

・インバータ、コンバータ

・小型モータ

・電動機のトルク制御、速度制御

・VVVF制御

・電機子反作用

・トップランナー方式

・オール電化

・高調波

電子応用

令和６年度

・先進運転支援システム（ADAS）

・LiDAR

・ミリ波レーダー

・集積回路

・ラッチアップ

・共振回路

・バンドパスフィルタ

・サーミスタ

・温度センサー

・環境センシング

・センシングノード

・IoT

・センサモジュール

・素子値設計

・プリント基板

・ドローン

・在宅医療

・生活の質向上

・健康状態のモニタリング

・食品ロス

令和５年度

・SAWフィルタ、BAWフィルタ

・トランジスタ、MOSFET

・チャージポンプ回路

・ロードレギュレーション

・計算機シミュレーション

・モンテカルロシミュレーション

・スマート農業

・環境モニタリングシステム

・SPICE

・フレッドボード

・データセンター

・小規模学校の維持

令和４年度

・フォトカプラ

・DRAM、FeRAM

・AD変換、DA変換

・ネットワークアナライザ

・スミスチャート

・ソフトウェア無線

・クリーンルーム

・ヘルスモニタリング

・感染症対策と継続的なサービス提供の両立

令和３年度

・無線通信規格

・各種コンデンサ（アルミ電解、積層、フィルム）

・位相同期ループ（PLL）

・PID制御

・小規模の電気エネルギー

・鳥インフルエンザの早期発見

・IoT

・ヘルスモニタリング

・空の移動革命に向けた官民協議会・

・エアモビリティ

・人間親和型システム産業

令和２年度

・変調、復調

・非同期検波、同期検波

・定電圧電源回路の方式

・サーモグラフィ

・各種センサ（CCD、CMOS、ジャイロetc）

・遠隔医療

・太陽光発電

・自動運転技術

・次世代モビリティシステム

・AI

・スマートシティ

・コネクテッドカー

・通信インフラ設備の維持・管理・更新

令和元年度

・DA変換回路

・バーコード、2次元コード

・ベクトルネットワークアナライザ

・ユニバーサルデザイン

平成３０年度以前（旧試験制度）

・発振回路

・FPGA

・ワイヤレス給電

・各種ノイズ

・各種無線機器

・交通の管制・運行指令システム

・遠隔監視、操作システム

・介護支援システム

・準天頂衛星システム（みちびき）

・エナジーハーベスティング技術

・ダイレクトコンバージョン受信機（ホモダイン受信機）

・パワー半導体素子

・増幅器、増幅回路

・スピーカー

・MEMS

・高調波ひずみ

・アナログ信号、ディジタル信号

・スマートメーター

・各分野の電子技術（機械、交通、建築、農業、医療、芸術、航空機、船舶etc）

・発光ダイオード（LED）、有機EL

・各種周波数帯（VHF、UHF etc）

・超音波

・演算回路

・集積回路（IC）

・メモリ

・フィルタ

・生体信号簡易計測

・ウェアラブル端末

・振動発電

・高発熱素子の温度制御

・ムーアの法則、デナード則

・電子機器やシステムの高機能化、高付加価値化

・入力インピーダンス、出力インピーダンス

・線形システム

・光通信システム

・光アイソレータ

・シミュレーション

・ボード線図

・ダブルバランスミキサ

・ナノワイヤ、ナノチューブ

・バンドギャップ

・微分器、積分器

・有効電力、無効電力

・2次電池

・レーダ

・USB

・1ビットDAC（1ビットDA変換器、オーバーサンプリング型変換器）

・LMSアルゴリズム

情報通信

令和６年度

・光ファイバ通信

・デジタルコヒーレント技術

・位相変復調技術

・海中での無線通信

・FEC

・TCPの輻輳制御

・AIMD

・動作ステータス

・日程遅延

・自然災害によるインフラ破壊

・中継局

・光ファイバケーブル

・無線基地局

・高精細映像配信

・VR、AR

・クラウド

・ドローン

・ICTアプリケーション

・高速、大容量、多接続通信

・ICT性能要件

・ライフサイクルマネジメント

・サプライチェーンマネジメント

・バージョン管理

・セキュリティ

・レジリエントな情報通信ネットワークの管理、運用

令和５年度

・遠隔医療

・VR

・NAT（Network Address Translation）

・CGN（Carrier Grade NAT）

・IPv6

・フェージング

・移動体通信

・量子効果を用いた通信システム

・CATV

・4K、8K

・ネットワーク障害

・ネットワークインフラの高度化、複雑化

・ネットワークの保守、運用

・ネットワークオペレーション

・データセンター

・クラウド

令和４年度

・光ファイバーネットワーク

・PON

・3GPP国際標準バンド

・帯域逼迫

・周波数共用

・シャノン＝ハートレーの定理

・各種コマンド（「tracert / traceroute」、ping etc）

・社内ネットワーク

・SDN

・クラウドアプリケーションサービス

・SaaS、MaaS

・VLAN

・データセンタ

・O-RAN

・ONF

・ネットワーク機器使用のオープン化、仮想化

・テレワーク、リモート化

・ニューノーマルものづくりスタイル

令和３年度

・クラウドサービス

・ネットワークトポロジ

・光ファイバセンシング

・長距離通信方式

・動画ストリーミング配信、ライブ配信

・通信量制限

・各次世代移動通信システム（3G、4G、5G、6G）

・IoT機器

・ボルトオン型

・インクルーシブな社会の実現

・ETC、VICS、カーナビゲーション

・車車間通信

令和２年度

・IEEE

・Wi-Fi技術、規格

・VPN

・MVNO

・DWDM

・標準化コミュニティ

・ディスアグリゲーション

・公衆交換電話網（PTSN）

・IP技術

・交換機（PBX）

・セキュリティ対策

・ローカル5G

・インフラストラクチャ

・必要な情報へのアクセスやコミュニケーションの実現

・MaaS

令和元年度

・ISM周波数帯

・有線通信、無線通信

・中間中継器

・EDFA

・OFDM

・SNMP

・SDN

・NFV

・VOD

・公衆無線LAN

・高速大容量、高性能通信

・センター集中型クラウド

・エッジコンピューティング

・都市部における人口集中

・ITS（高度道路交通システム）

平成３０年度以前（旧試験制度）

・LPWA

・イーサネット

・TCP/IPプロトコル

・ネットワーク・スライシング技術

・無人航空機（ドローン）

・ITU-R勧告

・幹線系光伝送システム

・ミリ波通信

・MIMO技術

・通信トラフィック密度

・遠隔操作

・安全なインターネット

・GPS

・FEC、ARQ

・キャリアアグリケーション

・位置情報

・自動運転

・ビッグデータ分析

・トンネル化技術

・上りリンク、下りリンク

・M2M、O2O

・スマートインフラ

・インフラ設備の維持・管理・更新

・VoIP

・空間光通信

・パブリッククラウド

・BYOD

・デジタルデバイド

・誤り訂正符号

・IP/MPLS、MPLS-TP

・コヒーレント光通信

・IPトラフィックの計測手法

・CAPEX/OPEX

・省電力化

・CDMA、FDMA

・IPアドレス枯渇問題

・QoS制御

・マルチキャリア伝送技術

・コグニティブ無線

・SNS

・SIP

・圧縮技術（画像、動画etc）

・各種符号

・変調、復調

・マルチプレフィックス問題

・近距離高速ワイヤレス・システム

・ナイキスト周波数

・折り返し雑音

・アパーチャ効果

・標本化周波数

電気設備

令和６年度

・絶縁性能試験

・アナログとデジタルの技術的違い

・RS232C

・RS485

・変圧器

・励磁突入電流

・ガスセンサ

・メガソーラ発電所

・パワーコンディショナ

・デジタルインフラ

・データセンター

・SDGs（17の持続可能な開発目標）

・受変電設備

・大震災

・集中豪雨

・防災拠点

・市庁舎の建設計画

令和５年度

・無停電電源装置（UPS）

・ビル自動管理制御システム（BACS）

・BACnet

・雷害対策

・単独運転防止

・単独運転検出

・データセンター

・サーバールーム

・漏電遮断器

・絶縁抵抗測定

・太陽光発電

・スマートコミュニティ

・エネルギーマネジメント

・超高齢社会

令和４年度

・発電機、電動機

・燃料電池

・火災感知器

・入退室管理システム

・電気設備の維持・管理・更新

・鉄道のターミナル駅拡張プロジェクト

・防災

・労働生産性の向上

・都市機能の充実

・多極分散型国土

・気象災害

・温室効果ガス

・地域脱炭素への移行、実現

令和３年度

・高調波抑制

・インバータ、コンバータ

・非常電源、予備電源

・屋外監視カメラ

・各種ケーブル（CVT、CV etc）

・環境配慮導体サイズ設計（ECSO）

・浸水対策

・オフィスの電気設備

・老朽化した電気設備の更新

・人口減少

・生産性向上

・建設業界の魅力向上

・オフィスにおける従業員の健康問題

令和２年度

・高圧CVケーブル

・高圧CVケーブルのオンライン診断技術

・遮断器

・継電器

・断路器

・開閉器

・閉鎖形開閉装置

・過電流保護協調

・設計一次エネルギー消費

・ワイヤレス電力伝送

・トンネルの電気設備

・防災拠点建築物

・ビジネス街区の大規模再開発計画

・賃貸オフィスビルの改修

・既存建築ストックの有効活用

令和元年度

・地絡事故

・地絡方向継電器

・耐震

・電気自動車の充電設備

・LPWA

・受変電設備

・瞬停及び停電対策

・BEMS

・HEMS

・受変電設備

・動力設備

・照明設備

・各種二次電池（鉛、NaS、レドックスフロー、リチウムイオン、ニッケル水素）

・固定価格買取制度（FIT）

・余剰電力買取制度（2012年にFITに移行）

・住宅用太陽光発電設備

・照明設備

平成３０年度以前（旧試験制度）

・絶縁監視装置

・トップランナー方式

・変圧器

・建築設備サブシステムに用いられる通信プロトコル（BACnet、LONTalk、Modbus、KNX、DALI etc）

・建築物のロングライフ化

・ZEB、Nearly ZEB

・系統連系

・スマートメータ

・Aルート、Bルート

・放送サービス

・無停電電源装置（UPS）

・架空電線路、地中電線路

・コージェネレーションシステム

・ピークカット運転、ベースロード運転、負荷追従運転

・中性線

・感電のメカニズム、感電対策

・TN系統、TT系統、IT系統

・データセンタ

・高齢者向け設備

・エネルギー使用の合理化

・絶縁劣化診断

・直流機器

・CO₂削減

・排ガス及び空気浄化技術

・ユニバーサルデザインの要素（原則）

・電圧計、電流計、電力計

・電力需要設備の検査

白書

情報通信白書

令和５年度

・生成AI

・メタバース